SPYMとは?S&P500最安の経費率0.02%ETF(旧SPLG)を徹底解説【2026年】
「S&P500に投資したいけど、どのETFがいいの?」。SPY・VOO・IVV…と選択肢が多くて迷いますよね。その中で、いま「いちばん経費率が安いS&P500 ETF」として注目されているのがSPYMです。
実はこのSPYM、2025年秋まで「SPLG」という名前だったETFが改名したもの。この記事では、SPYMの中身と最大の魅力である「低コスト」、そして注意点まで、日本の投資家向けにやさしく解説します。

SPYMとは?まず基本データ
SPYMは、運用会社ステート・ストリートが提供する、米国の代表指数「S&P500」に連動するインデックスETFです。中身はVOOやIVVと同じく、アップルやマイクロソフトなど米国大型500銘柄への分散投資です。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 正式名称 | State Street SPDR ポートフォリオ S&P500 ETF |
| 運用会社 | ステート・ストリート |
| 連動指数 | S&P500 |
| 経費率(年) | 0.02%(S&P500連動で最安クラス) |
| 純資産(AUM) | 約1,539億ドル(超大型) |
| 分配 | 四半期(年4回)/利回りの目安 約1% |
純資産は1,500億ドル超と、上場廃止の心配などまず無縁の巨大ファンドです。最新の価格や分配金はSPYMの詳細ページで確認できます。
最大の魅力は「経費率0.02%」
SPYM最大の武器は、なんといっても経費率の低さです。同じS&P500に連動する人気ETFと並べてみましょう。
| ETF | 経費率(年) | 運用会社 |
|---|---|---|
| SPYM(旧SPLG) | 0.02% | ステート・ストリート |
| VOO | 0.03% | バンガード |
| IVV | 0.03% | ブラックロック |
| SPY | 0.09% | ステート・ストリート |
中身(S&P500)がほぼ同じなら、コストは低いほど手元に残るリターンが大きくなります。SPYMは定番のVOO・IVVよりさらに一段安く、老舗のSPY(0.09%)とは4倍以上の差。長く持つほど、この差は効いてきます。SPYとVOOの詳しい違いはSPYよりVOOを選ぶ理由の記事もあわせてどうぞ。

「旧SPLG」— 名前が変わっただけ
SPYMを調べると「あれ、前はSPLGじゃなかった?」と気づく人もいるはずです。その通りで、2025年10月末、SPLGがSPYMへと名称・ティッカーを変更しました(MIAXの公式アラート)。
中身も運用方針も変わっていません。ステート・ストリートが商品ブランドを整理した結果、名前とティッカーだけが変わったものです。もしSPLGを持っていた人も、慌てる必要はありません。自動的にSPYMとして保有が続いています。
コストの差は長期でどれくらい効く?
「たった0.07%(SPYとの差)でしょ?」と思うかもしれません。でも、投資は年数と金額が大きくなるほど、わずかな差が積み上がります。
たとえば同じ利回りで運用した場合、経費率0.02%と0.09%では、毎年その差だけ確実に手取りが変わります。運用がうまくいって金額が膨らむほど、差額の絶対値も大きくなる。だからこそ、長期の積立でS&P500を持つなら、コストは1円でも安いほうが理にかなっているのです。SPYMは、その「最安」を選びたい人にぴったりの選択肢です。
SPYMはこんな人に向いている
| こんな人 | SPYMとの相性 |
|---|---|
| とにかく低コストでS&P500に長期投資したい | ◎ 経費率0.02%は魅力 |
| 1株の値段を抑えて少額から買いたい | ○ SPY(高価格)より買いやすい |
| 毎月分配など高いインカムが欲しい | △ 分配は年4回・利回り約1%。QQQIなど別商品向き |
SPYMは「増やす」ための王道インデックス。値段も1株90ドル前後と、500ドル近いSPYより手が届きやすいのも、少額から始める人にはうれしいポイントです。
まとめ
SPYMは、S&P500に連動する経費率0.02%の最安クラスETFで、2025年秋にSPLGから改名した超大型ファンドです。中身は定番のS&P500そのもの。コストが命の長期インデックス投資において、「いちばん安い1本」を選びたい人には有力な候補です。
もちろん、VOOやIVVとの差はごくわずかで、すでにどれかを積み立てているなら乗り換えを急ぐ必要はありません。これから新しくS&P500を始めるなら、最安のSPYMを候補に入れる。そんな使い方がおすすめです。
※ 本文の数値や市況は2026年8月時点の情報です。投資判断はご自身の責任でお願いします。本記事は特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。
